お葬式の費用の相場!分かりにくい葬儀費用のからくりとは!?

葬儀関係者の裏話

お葬式の費用となるとなかなかイメージが付きにくいですよね?

でも「お葬式をしない」ということはできませんから、やはり費用の相場は気になります。

お葬式の費用の相場のイメージが付きにくい本当の理由があります。

しかもそれは昔も今も変わりません。

明朗会計を掲げている葬儀屋であっても、実際に請求書を見た時に見積金額と請求金額が大きく違うというのが普通です。

(普通という表現はとても失礼だとは思うのですが…。)

ではどうしてこんなことがお葬式では当たり前になっているのでしょうか?

そしてどうしてお葬式の費用はこんなにわかりづらいのでしょうか?

今回は葬儀の現場で実際に見積もりの打ち合わせを担当している私が、ズバリ本音でその疑問に答えます。

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お葬式の費用の相場とは!?

ズバリあなたにお聞きします。

あなたが「お葬式の費用の相場が知りたい」というのは、「葬儀屋に支払うお金がいくらかかるのか?」ということでしょうか?

それとも「お葬式を済ませるためには全部でどれくらいのお金がかかるのか?」でしょうか?

 

この答えがもしも前者であればシンプルにいろいろな葬儀屋に見積もりを出してもらえば、その見積額の平均が「あなたの住む地域でのお葬式費用の相場」になります。

でもあなたの答えが後者であれば、葬儀屋に見積もりをだしてもらったとしても知りたい内容はわかりません。

まして葬儀屋に相談するのであれば、葬儀社への支払いに関係ないことまでは決して教えてもらえないでしょう。

 

「なぜ?」って、それは簡単です。

葬儀社は少しでも儲かりたいのです。

 

お葬式にかかる費用は葬儀社への支払いだけではありません。

火葬料金は必ず必要になります。

それに最近のお葬式は自宅で行わないことが多くなっていますので、お葬式をするための施設の使用料もかかります。

公営斎場を利用したとしても、式場の広さによって値段は変わります。

 

さらに宗教者をお願いすれば、そこにもお金がかかります。

日本のお葬式では仏式が多いですので、お葬式となればお坊さんをお願いすることになります。

そうなるとお布施だけでなく戒名料も必要になります。

しかもこの合計金額がとても高いのです。

 

ここまで説明したあとですべてのお葬式の合計金額を見たとしたら、きっとびっくりするでしょう。

そしてあなたは「どこか削れる費用はないだろうか?」と思うはずです。

火葬料金は削れません。

自宅を式場にできない事情があるのであれば施設使用料も削れません。

仏式のお葬式をするのであれば、お坊さんへのお布施と戒名料も削れません。

 

そうなると削ることが出来るのは「葬儀社の見積もり」です。

そのことは葬儀の見積もり担当者は誰だってわかります。

それに打ち合わせ担当者は葬儀社の中でも営業職になりますから、出来る限り高い見積もりを取りたいのが本音です。

いえ、取らないといけないのです。

 

なにしろ私だって大手の葬儀社で働いていた時にはノルマがありましたから、少しでも見積もり金額を高くするためにあらゆる方法で金額を高く釣り上げていました(今はやっていませんから、正直に話しましたが…)

ではどうやって葬儀屋は、あなたが本当に知りたい「お葬式全体の費用」から「葬儀社への支払いだけ」を抜粋して提案してくるのでしょうか?

 

・見積もりの段階で確定しない項目は説明しなくても問題ない

葬儀全体の費用を知りたがっているあなたに対して「葬儀社への支払い額」だけを説明することは簡単です。

ポイントは「葬儀社以外の見積金額について答えない」ということです。

 

火葬場や施設使用料は、使用する施設によっても違います。

公営火葬場を持っている自治体であれば火葬料金位は提示しますが、施設使用料は「当日利用が出来るかどうかによっても使用する施設が変わります。

また使用する式場の広さによっても料金は変わりますので今は見積もりを出すことが出来ません」と言えば返答をしないでもその場をやり過ごすことはできます。

 

お坊さんだって同じです。

低額で事前に料金をはっきりと提示している人材派遣のお坊さんを紹介することもできますが、お寺が管理するお墓に納骨するのであればこれは利用できません。

もちろん現在はほとんどのが「お葬式だからお坊さんをお願いする」という程度しかお寺との付き合いがありません。

ですから菩提寺がある人でなければ、「葬儀屋さんが紹介してくれるお坊さんはいませんか?」となります。

 

もちろんこうなるのが分かっているので、葬儀の見積もりを出す段階でお坊さんに支払うお金の話をしなくても葬儀屋としては問題ないのです。

なにしろ「ある程度予算を確保している」ということが打ち合わせの中で見えてくれば、キックバック(本来これはやってはいけないことなのですが、この業界では暗黙の了解なので…)があるお坊さんを依頼すればお小遣い稼ぎが出来ます。

 

もちろんなかには本当にお金に困っている人もいます。

この時には人材派遣のお坊さんを紹介すれば、その分葬儀社としては少しでも高い見積もりを提示することが出来ます。

つまり見積もりの段階では確定していないことに関するお金の見積もりを出さない方が、葬儀屋としては高い葬儀の契約が取りやすいのです。

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お葬式の変動費用には相場がない

葬儀社の見積書の買い方にも安く見せかけるからくりがあります。

事前見積もりを依頼すると、金額がはっきりと提示される項目と「当日になってみないと料金は確定できませんよ」といわれる項目に分けて見積書が提示されます。

 

まず金額がはっきり提示されている項目は「葬儀費用」と言います。

これはお葬式をする上で確実に必要な費用のことを言います。

棺や骨壺、ドライアイス、祭壇、式場備品、受付道具一式などがこれにあたります。

もちろん「火葬をするだけ」というのであれば、「葬儀屋に支払うお金=葬儀費用」となります。

 

でもほとんどの場合、通夜をしますよね?

しかも会葬者を呼ぶのであればおもてなしの準備も必要になります。

また会葬者から頂く香典に対してお礼品も必要です。

でもこれはお葬式の規模によっても変わりますし、実際に来た人の人数によって変わります。

 

ですからこのような費用のことを「変動費用」と言います。

ちなみに変動費用は葬儀費用全体の3分の1にあたりますので、この金額を含まないで見積金額を提示した方が安く見せることが出来ます。

 

つまり葬儀屋の見積もり担当者が「当日になってみないと料金は確定できませんよ」といって空欄にしている部分があるのは、こうした事情があるからなのです。

実際にはこの部分にかかる費用は葬儀屋に支払う金額の3分の1程度になりますので、見積金額と実際の請求金額に大きな違いが出てきます。

また変動費用は葬儀の規模や家族の意向によって変わります。

ですから相場というものがありません。

これも葬儀屋の費用相場がわかりにくい一つの原因です。

お葬式の費用相場を知るよりも適正価格を知るべき!

葬儀費用の正しい相場を知ることが難しいということは、ここまでの説明で分かってもらえたと思います。

でも相場を知らなくても、あなたに合ったお葬式の費用の目安は計算することが出来ます。

 

まずお葬式に呼ぶ人の範囲を決めます。

これはお葬式当日までに訃報連絡をする人の範囲のことです。

「この人に連絡をすると、この人の関係者も参加するな」ということは大体見当がつきますよね?

これが【予想会葬人数】です。

 

予想会葬人数が見えてきたら、参加者の香典相場をもとに香典金額を計算してみましょう。

例えば予想会葬人数が30名で香典の相場が1万円であれば、香典の合計金額は30万円ですよね?

もしも親族だけであれば香典の相場1~5万円となるので、香典の合計金額も最大150万円になります。

 

この香典費用は葬儀費用の一部として考えます。

香典では足りない費用をあなたがどこまで準備できるかによって葬儀の見積もりは決まります。

もしも香典で賄うことが出来る金額が30万円であなたが貯金から準備できるのが10万円のみであれば、50万円の葬儀を依頼すれば支払いが出来なくなります。

つまりこれはあなたに合った葬儀プランではないということになります。

 

逆に香典で賄うことが出来る金額が30万円であっても、あなたが葬儀費用としてすでに200万円を準備しているのであれば50万円の葬儀は費用として全く問題ありません。

もっと言えば最大230万円までであれば予算の範囲内となります。

このように香典費用とあなたが準備できる費用が計算できれば、地域の葬儀費用相場が分からなくてもあなたにとって無理のない葬儀プランを選ぶことは簡単なのです。

まとめ

葬儀費用の正しい相場を知ることは、現場で実際に打ち合わせを担当している私からしてみても「それは無理」と思います。

ただし私が今回紹介したように自分で葬儀費用を計算する方法を使えば、相場を調べなくても無理のない葬儀の費用の目安がわかります。

 

私は今この方法で事前相談の見積もりを提示しています。

会葬予想人数は「どこまでの範囲をお葬式に呼ぶつもりなのか」ということを明確にしないといけないので、この方法での打ち合わせは時間の効率がとっても悪いです。

 

でもこの方法で見積もりを出すと、見積もり額と実際の請求額にはほとんど差が出ません。

つまりクレームが出ないのです。

そんなプロの裏技を伝授したのですから、お葬式費用の本当のことが知りたいのであればあなたもこの方法で計算してみるのがおすすめですよ。

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